KPMGの給料・組織体制・企業文化等に関する情報詳細です
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・KPMGの転職体験談について
KPMGグループ全体(グローバル)の情報
Purpose（存在意義）：Inspire confidence. Empower change.社会に信頼を、変革に力を
「信頼」を、KPMGの根幹に据えています。
これは、社会からの期待に応える業務を通じて自らの責任を果たし、すべての重要なステークホルダーから信頼に値すると認められる存在であり続けねばならないと考えていることに起因します。
また、現代社会の環境は日々変化し、新しい技術や新しい価値観が生まれ続けています。その変化のスピードは速く、複雑で、影響範囲も広範かつ深くなっています。こういった環境下でチャレンジし続ける社会・クライアントの「変革」の実現に向けて、力になることを使命としています。
Our Values
KPMGは、パーパスに掲げられた存在意義を実現し、この先の未来も持続的に成長していくために、次の5つのバリューを掲げています。
バリューとは、KPMGで働く一員として何を大切にし、何を信じるかを示したものです。
KPMGのメンバーの行動は、常にこの5つのバリューに基づいています
KPMGの業績(グローバル：地域別売上）
収益は2023年度は昨年度から8％増（米ドルベースでは5％増）過去最高の360億米ドルを達成。
しかし、APACでは売上が減少しており好調とはいえない状況が浮き彫りに
KPMGの業績(グローバル：サービス別売上）
収益は全サービスで増加です。地域別ではAPACが足を引っ張っていましたが、サービス別でみるとアドバイザリーの伸び率が4％と小幅で、税務・法務が7％の伸び率で検討しました。
稼ぎ頭のアドバイザリーが弱いと将来性が心配です
KPMGの人材戦略（グローバル）
米州が前年比-6%となっております。米国は他のコンサルファームも人員調整を実施しており、KPMGも例外でないことがわかります。
一方で、米州は売上自体は伸びており効率的な運用がされています。
APACは売上は前年比マイナスですが、人員は+2％となっており今後成長していけるか注視が必要な状況
人材戦略
現在、パートナー、ディレクター職の28.8%を女性が占めており、2025年までに33%にするという目標に向けて進めています。
女性がプロモーションしやすい環境があります
KPMGグループ全体(Japan)の情報
KPMG Japan 組織全体像
KPMG JAPANは大きく、監査・税務・アドバイザリーの3サービスラインで構成されており、次のように9つのファームに分かれている
KPMG Japan代表者
山田 裕行
あずさ監査法人 理事長／KPMGジャパン共同チェアマン
1991年：監査法人朝日新和会計社（現 有限責任 あずさ監査法人）
2002年：パートナーに就任
2015年：理事に就任し金融サービス部門の統轄責任者
2019年：専務理事
2023年：あずさ監査法人理事長に就任すると同時にKPMGジャパン共同チェアマンに就任。
宮原 正弘
代表取締役社長 兼 CEO KPMGコンサルティング
アーサーアンダーセン・ビジネスコンサルティング部門、米国・ロサンゼルス事務所、KPMGニューヨーク事務所を経て、あずさ監査法人 アカウンティング・アドバイザリー・サービス（AAS）事業部長、KPMGアジア太平洋地域Accounting Advisory Services代表を歴任後、KPMGジャパン アドバイザリー本部長に就任。
2017年7月：KPMGコンサルティングにて代表取締役社長
グローバル企業に対する業務改革、ERP導入支援に加え、IFRS導入、内部統制構築、M&A後の業務統合支援など、幅広い分野でコンサルティング経験を有する
KPMGの業績(Japna）
収益は全サービスで増加し、2022年度は過去最高の1879億円を達成。
コンサルは21年度に前年比マイナスとなりましたが、22年度は大きく伸ばしました。一方で、アシュアランス、税務の伸び率がいまいちな結果
KPMGの人材戦略(Japna)
人員は2020年度が8983人、21年度が9016人、22年度が9795人と増やしており拡大傾向が続いています。
アドバイザリーアカデミー創設
KPMGは社員が常に新しいことにチャレンジし続けられる環境を作るために統合型のアドバイザリー研修プラットフォームを立ち上げました
KPMGのデジタル戦略(Japna)
KPMG Ignition Tokyo
プロフェッショナルを支えるデジタル基盤の技術開発をする組織(2019年設立)
監査・税務・アドバイザリーの業務に共通のデジタルテクノロジープラットフォームを開発・構築し専門的知見と先進技術とのシナジー効果によりKPMGジャパンと顧客に利益をもたらすエコシステムの構築に取り組む
Digital Innovation部(DI部)
多様な知見、そして新しい技術を駆使して情報に切り込み今までにない考え方と方法で価値を生み出すたすことを標榜。
データサイエンティスト、エンジニア、会計士等の各分野の専門家が協同しイノベーションの実現を図る
アドバイザリーライトハウス
アドバイザリー組織横断でのビジネスニーズやデータ、人材スキルを集約したCoE組織としてデータインテリジェンス機能をサポートし、戦略イニシアティブや継続的なアドバイザリーサービスに寄与することを目的に。
THQ Digital
企業を支援する税務プロフェッショナルをデジタルの観点から支えるため、Tech人材が所属し、税務申告報告書作成効率化等さまざまな取り組みを行っている
KPMGコンサルティング合同会社の情報
KPMGのコンサル部門の詳細情報となります。給料水準も参考に紹介しています
KPMG コンサルティングとは
KPMGコンサルティングの歴史はBig4では一番浅く、2014年にリスクコンサルとマネジメントコンサルを統合して設立されました。
もともとは、アメリカのべリングポイントから出発していますが、米国本社の破綻の際に2009年にPwCのメンバーファームになったことで、一度歴史が途絶えています。
Big4の中で一番ベンチャー気質が高いファームです。
組織の人員もBig4で一番少ないのです
KPMGコンサルティングの組織体制
KPMGコンサルティングは戦略領域の事業変革、ビジネス・デジタル領域のテクノロジートランスフォーメーション、リスク領域のリスク＆コンプライアンスの3つの事業部に分かれている。
他のBig4と比べて事業部の数が少ないのが特徴で、特にリスク＆コンプライアンスに力を入れている
KPMGの主な福利厚生
他のBIG4同様に住宅手当はありません。
一方で、コンサルティングファームでありながら公認会計士企業年金や財形貯蓄が利用できる点が特徴です。
あずさ監査法人と同等の福利厚生が利用できます
KPMGの企業文化・組織
●企業の文化
・「人を大切にする」を標榜
・穏健なタイプが多い
●組織
・マネジメントコンサルとリスクコンサルで明確に分かれている
・リスクコンサルが強い
・戦略は途上
あずさ監査法人同様に穏健なタイプが多く、ガツガツした方は少なめです。
社長が「人を大切にする」を標榜しており、良い意味でも悪い意味でも大切にしています。
これは、先ほどの繰り返しになりますが、社内融和のやり方が、年功序列になっており、高いパフォーマンスを発揮しても早い昇進がしにくいです。
逆にパフォーマンスが悪くてもいずれは昇進ができます。
ちなみに、シニアコンサルの中で上位職階の人がKPMGに転職した場合、すぐにマネージャーに上がれることは稀で、大抵4年はシニアコンサルのままとなりますので転職の際はご注意しましょう。
組織は、マネジメントコンサルとリスクコンサルが明確に分かれており採用活動も別々です。
監査法人の色が強くリスクコンサルが強いです。
誤解を恐れずいうと、KPMGの戦略は弱いです。
他のBig4は外資の戦略コンサルを買収して強化している一方で、KPMGは自前で構築しており、他のBig4に後れを取っている印象です。
最後に組織構造を説明します。
マネジメントコンサルとリスクのサービスラインとセクターのマトリックス組織となっております。
他のBig4よりセクター分けが少ないので、専門性の幅が広げやすいのが特徴です。
なお、KPMGは若い組織であることからも社内組織が他と比べると脆弱です。大企業から転職される方は驚かれることもあるかと思います
KPMGのタイトル・年収・ボーナス
特徴としては、BIG4の中では、年収が低めであることです。
人事評価自体は他のBIG4と比較して特段の特徴はないのですが、
KPMGは年功序列の風土を持っており昇進に差が付きにくい特徴があります。
これは社長の方針でもあり、人事担当者の方に伺った際に確認した内容です。
近年は、職階ごとの最低在籍年数制度の撤廃を行う等、改革を進めているようですがまだ途上のようです。
ボーナスは年1度しかないのが特徴的です。
また、年収比率も1割程度しかなく、BIG4の中で一番ボーナスが少ないです。
そのため、基本給がBIG4で一番高くなっており、安定志向が伺えます。
●人事評価の特徴
・評価・昇給は半年に1度
・エンゲージメントマネージャー、パフォーマンスマネージャーによる評価
・評価は9項目×5段階
・給与改定は年1度（10月）
●ボーナスの特徴
・ボーナスは年1度
・ボーナスの評価は7段階
・普通評価で年収の1割支給
必要な学歴
各ファーム別の最新の新卒の学歴(採用が多い大学Top3)は次となります。
なお、中途は、新卒と違い、Big4やアクセンチュアへは日東駒専や成成明学からの採用実績が多数あるため、職歴によってはこれらの大学からでも十分チャンスがあります
※ファーム別、新卒・中卒別に必要な学歴の詳細は次のページでご紹介しています
