デロイトの給料・組織体制・企業文化等に関する情報詳細です。転職面接では、組織情報、業績、注力事業等を参考に志望理由を検討されてはいかがでしょうか
・Big4横並びの比較情報
・その他Big4情報
・デロイトの転職体験談について
デロイトグループ全体(グローバル)の情報
Purpose(存在意義):Making an impact that matters最も価値あることをもたらすために日々挑戦を続ける
クライアントのため、メンバーのため、そして社会のため、私たちは常に最も重要な課題に挑戦し続ける。
複雑な課題を解決し、クライアントの持続的な成長を促し、卓越した総合力を背景に、圧倒的な価値をもたらす。私たちは誠実であることを掲げ、信頼と信用を築き、社会に貢献していく。
共通の価値観が、私たちを発展的で揺るぎないインパクトの創造へと導く
デロイトの業績(グローバル:地域別売上)
2023年度は過去最高の649億米ドルを達成し引き続きBig4でNo1の地位です。
米州の成長は順調ですが、アジア地域では足踏みしています
デロイトの業績(グローバル:サービス別売上)
全サービスラインで順調に進捗しました。特に得意のアドバイザリー分野での伸びが著しいです
デロイトの人材(グローバル)
全地域で増加傾向です
デロイトグループ全体(Japan)の情報
デロイト トーマツ グループの組織体制
デロイトは、監査、リスク、コンサル、フィナンシャル、税務・法務の5サービスラインとなっており、各主要法人の下に子会社がぶら下がっています。
デロイトトーマツはBig4で一番関係会社数が多いのが特徴です
グループ理念に沿った特徴的な活動
・デロイト トーマツ ウェルビーイング財団:
「Well-being社会」の実現に向け、様々な角度から社会価値創出に向けた取り組みを強化。その一環の取組みとして、2021年4月にデロイト トーマツ ウェルビーイング財団(DTWB)を設立。DTWBでは、私たちが属する地域コミュニティの集合体である社会のレベルでのSocietal Well-beingおよび人や社会を含むすべての基盤である地球環境レベルでのPlanetary Well-beingの向上を目指しており、寄付・助成という手段を通じて、解決が困難な社会課題解決に取り組む団体を支援している。
・Societal Well-being:Future of cities 人間中心のスマートシティの実現を通じてWell-being:
スマートシティの実現にあたり、次の4つの「結ぶ」を提唱し、我が国のスマートシティにグランドデザインを描きながら、持続可能な都市創りに貢献していきます。
◼ 異なる価値を結ぶ:グランドデザイン
経済的な価値だけではなく、社会的価値も含め多様な価値を可視化し、長期的かつ領域を横断するグランドデザインを描く。
◼ 都市と資本を結ぶ:ソーシャルファイナンス
経済的・社会的価値の双方を捉えつつ、行政・民間企業に限らない多様なステークホルダーから資金を調達する仕組みであるソーシャルファイナンスの活用。
◼ 人と人を結ぶ:共通の価値観を具現化する推進主体
グランドデザインで構想した様々なプロジェクトにコミットする推進主体が収益性・公益性の双方をいかに追求するのか。共通の価値観を見出し、官・民、そして市民が協調したクロスセクター連携を実現することが肝要。
◼ 都市とテクノロジーを結ぶ:まちづくりを支えるテクノロジーの実装
テクノロジー実装を目的化するのではなく、従来の街づくり活動をより効果的・効率的にすることや、手の届かなかった課題に取り組む手段としてテクノロジーを活用することが求められる。
初の地域イノベーション拠点を前橋市に開設
国が進めるデジタル田園都市構想を実現するため、新オフィス「MAEBASHI SocialInnovation Hub」を2022年7月に前橋市に開設。デロイト トーマツ初の地域イノベーション拠点であり、グループ法人7社が進出し、様々な専門性を繋げながら地域密着型のサービスや取組みを実施していきます。本拠点を地元企業や住民と協力した取り組みの活動基盤とすると共に、多様な人材が前橋で活躍できるように育成機会の提供や雇用創出にも貢献します。さらに様々なセクターや多様な企業が連携する取り組みにより、社会課題解決を実現するソーシャルイノベーションを前橋を起点に創出し、全国に展開することを目指します
デロイト代表者
木村 研一 デロイト トーマツ グループ CEO
公認会計士。
1991年:監査法人トーマツ(現 有限責任監査法人トーマツ)入社
2000年:再入社
2015年:デロイト トーマツ グループ リスクアドバイザリー ビジネスリーダー、および有限責任監査法人トーマツ執行役
2019年:デロイト トーマツ リスクサービス株式会社 代表取締役社長、デロイト トーマツ サイバー合同会社 代表執行者
2021年6月:デロイト トーマツ グループ クライアント&インダストリー責任者
2022年6月:よりデロイト トーマツ グループ CEO(現任)
佐瀬 真人 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 代表執行役社長
2000年4月:トーマツ コンサルティング株式会社(現 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社)入社
自動車業界を始めとする製造業を中心に事業戦略立案、マーケティング戦略立案、技術戦略立案、組織・プロセス設計に関するコンサルティングに従事。デロイト トーマツ グループ、デロイト トウシュ トーマツ リミテッド アジア太平洋地域のAutomotive(自動車)セクターリーダー、DTC最高戦略責任者(CSO)を歴任。2019年6月より現職
デロイトの業績(JAPAN)
順調に成長しています。特徴的なのがコンサルの比重が増えていることです。
21年度までは監査の売上が一番でしたが、22年度からコンサルが監査を抜いて一番となりました
デロイトの注力事業:デジタルへの投資(AEB、Audit Innovation)
これまでのナレッジをデジタル・アセット化することでよりプロフェッショナルなアドバイザリー等業務を実施できる「AEB:Asset-enabled Business」と呼ばれる新たな事業モデルの確立に注力しており、FY22における投資額は5,874百万円に上った
デロイトの強み:デロイトネットワーク
デロイトグローバル:独立したファームが多国籍企業へのサービスを全世界で連携して行うために、出資を伴わない契約に基づくグローバルネットワーク(デロイトネットワーク)を構成する上で基盤となる組織。クライアントサービスを行わず、グローバル戦略の実行についてモニタリングおよびサポートを行う役割を有しています
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)の情報
デロイトのコンサル部門の詳細情報となります。給料水準も参考に紹介しています
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)とは
デロイトの歴史は、等松・トウシュロスコンサルティングに始まります。
1990年代にIT部門がトーマツコンサルティングに、ビジネスコンサルがデロイトトーマツコンサルティングに分かれました。
IT部門のトーマツコンサルティングは、最終的にアビームコンサルティングとなっています。
ビジネスコンサルのデロイトトーマツコンサルティングは、2013年に戦略コンサルのモニターデロイトを買収し現在の姿になっています。
※モニターグループはハーバード大学の教授陣によって設立された。
Big4の中で一番動きが少なく安定しています。
そのため、ナレッジも多く蓄積されています
DTCの主な福利厚生
他のBIG4同様に住宅手当はありません。
特に特徴はなく、コンサルティングファームでは一般的なものとなっています
DTCの企業文化・組織
人事評価が年収に反映されやすい仕組みになっており、競争心が高い組織となっています。
KPMGの年功序列型とは対極にあります。
また、DTCは日本での歴史が長く組織体制が成熟していることもあり若手を確り育てることができる土壌があります。
新卒入社にはありがたいですね。
組織ですが、リスクコンサルが監査法人にあるのが特徴です。
DTCはのサービスは、戦略・マネジメント・デジタル・HR・ITの4つに分かれており、
戦略はモニターデロイト、デジタルはデジタルデロイトとサブブランドを持っており、力の入れ具合が伺えます。
また、HRに力を入れており、女性の活躍も見受けられます。
クライアントは日系企業重視です。(注釈:PwC、EYのほうがグローバルクライアント多数)
●企業の文化
・Big4の中で最も競争心が高い
・若手を育てる
●組織
リスクコンサルは監査法人で実施
モニターデロイト
デジタルデロイト
Big4内でHRに一番力を入れいている
クライアントは日系企業重視
DTCのタイトル・年収・ボーナス
●給与・人事評価の特徴
・年収のボーナス比率がBig4断トツです。明確な実力主義ですね。
・PMによるPJT単位の評価の積み上げ
評価制度自体は他のBig4とほぼ同じで特段の特徴はありません。
・年間の最終評価はPM以上の会議で決定
・定性的・定量的な5段階評価
・昇格は最短1年
●ボーナスの特徴
・8月(固定給+業績給)、2月(固定給)
・固定給は年間約4か月分
・業績給はC~SSの8段階(ポジションにより異なる)
・最高評価で400万以上の業績給も
必要な学歴
各ファーム別の最新の新卒の学歴(採用が多い大学Top3)は次となります。
なお、中途は、新卒と違い、Big4やアクセンチュアへは日東駒専や成成明学からの採用実績が多数あるため、職歴によってはこれらの大学からでも十分チャンスがあります
※ファーム別、新卒・中卒別に必要な学歴の詳細は次のページでご紹介しています