PwCの給料・組織体制・企業文化等に関する情報詳細です。リファレンスチェックについても説明有
・Big4横並びの比較情報
・その他Big4情報
・PwCの転職体験談について
PwCグループ全体(グローバル)の情報
世界の人気企業ランキング
世界での人気企業ランキングでは、コンサルの中でデロイト、EYに続いで3位、
全企業の中でも24位にランクインされており、グローバルでトップクラスの企業です。
※Universum調査
PwCの業績(グローバル：地域別売上）
収益は全地域(151か国)で増加し、2023年度は過去最高の531億米ドルを達成。
欧州・中東・アフリカ（EMEA）の収益は前年度から10.2%増加。
英国と中東の収益は合計で16%増加し、ドイツは13.1%増加。アフリカでは南アフリカが高収益を計上しましたが、それ以外の国々の市場が厳しい状況であったことから、全体の収益は4.1%の小幅な伸びに留まる、
アジア太平洋の収益は前年比7.2%増加し、中でもインドがPwCグローバルネットワークにおいて最高となる24%の増収と非常に高い業績。
米州全体の収益は10.7%増加し、米国は11.2%増、カナダは4.5%増でした。中南米において2年連続で最も高い収益を示したブラジルは、14.3%の増加となりました
PwCの業績(グローバル：サービス別売上）
収益は全サービスで増加し、2023年度は過去最高の531億米ドルを達成。
アシュアランス：サイバーやESGの情報開示など、幅広い非財務情報に関するアシュアランスへの需要は高まりつつあるなかで、需要は旺盛だが、伸び率がアドバイザリーに劣っており、22年度以降売り上げがアドバイザリーに劣っている。
アドバイザリー：アドバイザリー事業の成長を大きく牽引したのは、クライアント企業によるビジネスモデルのデジタルトランスフォーメーション。
アライアンスからの収益は40%増加したのが大きな特徴
PwCの人材戦略（グローバル）
・人材：
2021年6月、PwCは2026年までに100,000人の純新規雇用を創出する目標を掲げました。2022年度には32,000人を超える新規雇用を生み出し、2023年度にはさらに36,000人超の雇用を創出し、グローバルコミュニティのプロフェッショナルは世界151カ国、364,000人を超える規模まで拡大しました。現在のペースを維持すれば、100,000人の新規雇用を創出するという目標を2024年までに実現し、予定よりも2年前倒しで達成できると見込まれる。
・研修：
従業員の研修を行い、スキルアップを図り、Community of solversの一員として活躍できるキャリアを構築するためのスキルを身につけてもらうことが、PwCの現在および将来の成功のカギ。2023年度も世界中の従業員の研修に投資を続け、PwCの従業員1人当たりの研修に費やした平均時間は65.7時間となりました。
2019年にデジタルアップスキリングの取り組みを開始して以来、206,000人の従業員がデジタルトレーニングを受けました。
今日では、ESGスキルもまた、デジタルスキルのように、誰もが一定レベルの能力を備えている必要があるものとなりつつあります。これまでに、100,000人超のPwCメンバーファームの従業員が、グローバルESGアカデミー（Global ESG Academy）を通じてESGのトレーニングを受けました。加えて、ESGセンター・オブ・エクセレンス（ESG Centres of Excellence）の拡充を進め、従業員に学習機会を提供するとともに、業務上のサポートを行っています
PwCグループ全体(Japan)の情報
PWC Japanの組織全体像
PｗCといえば、Big4の中で監査のプレゼンスが一番弱く、日本ではBig3＋PwCなんて言われたりもしています。
一方で、監査が弱い分コンサルに力を入れています。
監査が弱いということは、監査クライアントに対する独立性の問題が起きにくいため積極的なコンサルを提供できるのが強みです。
また、コンサルと併せてディールアドバイザリーを得意としています。
・2023年にPwCあらた、PwC京都が合併しPwC有限責任監査法人を設立。
・24年3月にPwCリスクアドバイザリー合同会社を新規設立。
従前から力を入れていた、リスクマネジメント、フォレンジック系のサービスで、特に実行寄りのサービスを担当します。
→リスクマネジメント、フォレンジック系のサービス
→実行寄りのサービス
・PwCは上流から下流まで実施するワンストップ型サービス
ただし、上流領域あたりでは、自前の力だけでなく、各専門家等と連携するなどして多面的な戦略をやっています。
→アクセンチュア、デロイトと同様の戦略
→EY、KPMGは上流・中流寄り
PWC Japan代表者
グループ代表 PwC Japan合同会社 代表執行役
木村 浩一郎：1963年生まれ。公認会計士 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業
・職務経歴
1986年10月：青山監査法人入所
1993年9月：プライスウォーターハウス米国法人 シカゴ事務所に出向
2000年7月：中央青山監査法人 代表社員就任
2006年9月：あらた監査法人（現 PwCあらた有限責任監査法人）システム・アンド・プロセス・アシュアランス部 部長就任
2009年6月 あらた監査法人 執行役（アシュアランス担当）就任
2012年6月 あらた監査法人 代表執行役就任
2016年7月 PwC Japan グループ代表就任（現任）
2019年7月 PwCアジアパシフィック バイスチェアマン就任（現任）
・著書：「アメリカの会計原則」（東洋経済新報社、共著）
コンサルティング PwCコンサルティング合同会社 代表執行役 CEO
大竹 伸明：1991年にコンサルタントとしてのキャリアをスタートしてまもなく、2年間ドイツに駐在し、SAP AGにて製品の日本化プロジェクトに携わり、帰国後SAPジャパン立ち上げ支援プロジェクトに参加。以来、コンサルティング業務に従事し、自動車メーカー・自動車部品メーカーを中心とした製造業および総合商社をメインクライアントとし、業務変革（バックオフィス、フロントオフィス業務）、IT実装（ERP導入経験多数、クラウド導入）、PMO案件を中心にさまざまなタイプの案件を手がける。会計管理領域、販売管理領域、設計開発領域を得意分野とする。近年では、製造業向けの設計開発領域、生産領域でのコンサルティングサービスを立ち上げた。
海外案件、クロスボーダー案件など、国際色の強いプロジェクトの経験を数多く有する
PwCの業績(Japna）
収益は全サービスで増加し、2023年度は過去最高の2,506億円を達成。
アシュアランス、コンサルが順調に伸びていますが税務・法務が厳しい状況です。税務はKPMG、EYもかなり力を入れておりPwCは厳しい状況です
PwCの人材戦略(Japna)
人員は毎年増加しており、23年度には11,500人に。
女性比率も増加しており、23年度には37％に。
また、人員に対する各職階の割合は、
パートナー層が7.9%で現象傾向にあるのに対して、シニアコンサルタント、マネージャー層が60％を超えており、最も業務負荷が高いとされている層を重要視していることがわかる。
年次で行われている従業員の満足度調査では毎年満足度が増加しており23年度は78％になり、環境改善が日々実施されていることがわかる。
なお、平均年齢は36歳、入社3年未満は44％となっている
PwCの職場環境(Japana)
やさしいコンサルを謳うPwCのCMが有名ですが、PwC Japan全体として職場環境の改善はかなり力を入れています。
PwCのHPで、職場環境をアピールする記事は他のBig4に比較しても圧倒的に多く、その力の入れぐらいがわかります。
例えばPwCの23年度年次報告書によると、平均残業時間は4.9時間となっています。
額面通りに受け取ることはできないですが、少なくとも申請された数字上はかなりのホワイト企業です。
ただし、以前PwCの面接を受けたさいに、パートナーからキャッチアップのための勉強は業務に含まれないと明確に言われました。
また、ダイアモンドオンラインでの社長インタビューでも似たようなことを仰っていたのでそういうことなのだと思います。
・入社3年未満の方が組織全体の44％を占めており、流動性の高さがうかがえますね。
・女性比率は37％でBig4で1位です。
女性にとって働きやすい職場かもしれないですね。
・PwC内で実施している、職場に対する満足度調査では、2023年では肯定的な回答が78％を超えており、着実に施策の成果が出ています
PwCコンサルティング合同会社の情報
PwCのコンサル部門の詳細情報となります。給料水準も参考に紹介しています
PwCコンサルティング合同会社とは
PwCグループの中でコンサルティング領域全般の実行を実施します。
戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。グローバルに広がるPwCのネットワークと連携しながら、クライアントが直面する複雑で困難な経営課題の解決に取り組み、国内はもとよりグローバル市場での競争力強化を支援します。
戦略部門としてstrategy＆というサブブランドを保有しています。これは、世界最古のコンサルファームと言われている米国のブースアンドカンパニーを買収して組織したものです。
・人員は23年9月時点で4500人であり、デロイトに次いでBig4で2位の人員規模です。
デロイト：5235人
PwC：4500人
EY：4025人
KPMG：1838人
なお、デロイトは人員の増員をストップしている一方で、PwCは人員倍増計画がありますので、人員は逆転するかもしれないですね。
※デロイトはコンサル部門の採用は抑えているが、グループ全体では人員を増強中
PwCコンサルティング合同会社の変遷
現在のPwCはKPMGだった元ベリングポイントが母体。
2016年に外資のブース＆カンパニーを吸収して今の姿になっています。
・設立：1983年
・2016年から現在の組織形態
PwCコンサルティング合同会社の経営戦略
PwCコンサルでは、グローバルで定義した経営戦略に従って、さらに「３つのDによる変革プラン」を定義しました。
PwCの総合力を総動員して、体験型の新しいソリューションを提供することを標榜しています。
・具体的な戦略について
メタバース等、デジタルによる体験型のExperience Consultingを通じて、顧客のニーズと期待を理解し、それに基づいてビジネス戦略を設計・実行します。
その戦略はPwC独自のBXT Agileフレームワークを用いてスピード感を持ってデリバリーをします。
特にスピード感を持つというところをPwCは強調しています。
スピード感については、デロイトも同様の考え方であり、これまでのコンサルティングとは違い、社会変化のスピードの変化に合わせて対応することを標榜。
また、複雑化する社会に対して、Future Design LabやTechnology Laboratory等を通じて、 PwC単体ではなく、産官学連携を通じて体制構築やエコシステムの具体化をしながらPJTを伴走します。
Future Design Labで「望ましい未来」を描き、それを実現するための戦略を提供、
一方、Technology Laboratoryは先端技術に関する情報を集約し、それを基に企業の事業変革や技術イノベーションを支援することに重点を置くことによって、クライアントに今までの延長線ではない成長を実現していきます。
・戦略の要点
要は、体験型の最新デジタルと各業界のプロフェッショナル人材と連携しながら、超スピーディーに課題を提示して解決するということです。
＜PwCコンサルティング合同会社の経営戦略キーワード＞
・体験型の最新デジタル
・各業界のプロフェッショナル人材と連携
・超スピーディー
さらにここからわかることとして、PwCがデジタル活用のためにエンジニア関連の人材を強化していること、戦略系というよりサイバー等の特定領域のプロフェッショナルに重点を置いていることです。
・エンジニア関連人材を強化
・サイバー等の特定領域のプロフェッショナルに重点
実際に、福岡に拠点を作るなど、業務の分業化を推進しています。
PwCにおいて、戦略等の上流工程をやるのは、限られた優秀層に集中していくものと考えます。
実際に、PwCコンサルの戦略の一つがプライオリティアカウントです。特定の数十社のお得意先から全体売上のうち7割以上を稼ぐというやりかたです。
アクセンチュアやデロイトと似た戦略ですが、プライオリティアカウントがあると、戦略系の人材の必要人数も必然的に減ってきて、プライオリティアカウント内で泥臭い業務を実施する人材の比重が増えてきています。
プライオリティアカウントやデジタルに注力するってことは、従来のコンサルらしいコンサルからの脱却ですね
PwCコンサルティング合同会社の組織体制
Strategy部門が2つに分かれているのが特徴的ですね。
Strategy＆は、世界最古と言われる米国のブース＆カンパニーを統合した組織で、一般的に認識されているザ・コンサル組織です。X-Value ＆ Strategyは戦略から実行までをPwCの組織を結集して取り組む戦略的中核組織です。
さらに、Solutionの組織とは別にIndustryがあり、つぎのようにマトリックス型となります。
コンサルファームにおいて、マトリックス型の組織は一般的ですが、PwCでは最近、スクラムを重視していることから斜めの線を強く意識したチームアップを目指すことでPwCの総合力を全社的に発揮することを目指しています
PwCの年収、給与（賞与込み）
●PwCの職階別年収
アソシエイト ：550万ー800万
シニアアソシエイト ：650万ー1200万
マネージャー ：1000万ー1600万
シニアマネージャー ：1500万ー2000万
ディレクター ：2000万ー?万
パートナー ：ー青天井
●給料は年俸制かつ裁量労働制です。
月給にはみなし残業が30時間分込み(22年までは50時間分）で、これを超えた分は残業代が払われます。
●PwCの職階の詳細
各職階で3つのゾーンがあり、下からEmerging、Proficient、Advancedとなっております。
問題ない勤務態度なら毎年一つずと上がっていき、Advancedになると昇格対象者になれます。
PwCは半年ごとに評定が行われており、最短1.5年で昇格可能です。
●PwCの賞与・ボーナス
平均的な評価で年俸の2割程度を占めており、年1回7月に支給される。
※22年までは3割程度で賞与・ボーナス比率が高かったが近年基本給のベース重視になっている。
賞与の評価はTier１~５の5段階評価となっています。
tier3がボリュームゾーンで約3か月分支給が目安。
また、tier１だと6か月分、tier２だと4.5か月分。
tier3以上の場合、業績連動のアディショナルボーナスの支給対象となる
必要な学歴
各ファーム別の最新の新卒の学歴(採用が多い大学Top3)は次となります。
なお、中途は、新卒と違い、Big4やアクセンチュアへは日東駒専や成成明学からの採用実績が多数あるため、職歴によってはこれらの大学からでも十分チャンスがあります
※ファーム別、新卒・中卒別に必要な学歴の詳細は次のページでご紹介しています
PwCの主な福利厚生
・休暇制度
20日プラス5日間のリフレッシュ休暇
その他結婚休暇等特別休暇多数
・働き方
さまざまなライフスタイルやライフステージに併せて、以下の複数の選択肢から最適な働き方を自分で選択・組み合わせることができる「Design Your Workstyle」制度を導入
ハイブリッドワーク、フルリモート(利用には介護等特別な理由が必要)、フレックス(コアタイムなし）、時短、休職制度等
・その他
・ベビーシッター費用補助(利用料金の半額補助）
・保険料、医療費補助
他の保険組合に比較して保険料率が1割から3割安く、医療費も一定の上限額を超えると補助される制度。
日本の大企業の一部でしか導入されていない奇跡的に素晴らしい制度です。
・カフェテリアプラン
・確定拠出年金制度
・公認会計士企業年金基金
・語学学習支援制度 等
PwCのその他（副業）
PwCは以前から副業が認められておりますが、最近それの推奨を始めました。
会計系ファームで副業するのはかなりハードルが高く、思い切った策です。
副業がしたい人はぜひPwCが良いかと思います
PwCの企業文化・組織
●PwCの企業文化
KPMGに似ていて落ち着いた人が多い組織です。
比較的穏やかな印象があります。
ただ、監査が少ない分少し尖っている人が多い印象です。
また、ここはたびたび裁判を起こしており有名ですね。
女性のハイヒール問題、マネジメント告発者のクビなど、、、
普通に働いている分には問題ないのでしょうが、組織に逆らうようなことをした場合、、、、
なお、上記のようなコンプライアンスの問題を抱えていることもあり、近年は”やさしいコンサル”を標榜しコンプライアンス遵守意識が強くなっています。
●PwCの組織
デロイト同様に戦略に力を入れています。また、FAS、M＆A系の財務コンサルも強いです。
監査が弱く、独立性を気にせずにコンサルができる強みだと思います。
EYはBig4一の監査法人であるため、踏み込んだコンサルができないのが弱みですが、PwCはその逆ですね。
一方で、近年業界として売り上げがものすごいリスク系は他のBig4より弱いです。
ITについても、開発子会社を保有しておらず
リファレンスチェックについて
外資系で実施されることの多いリファレンスチェックですが、PwCコンサルティング合同会社では実施されます。
リファレンスチェックとは、PwCがあなたのことについて、あなたが現在所属している同僚等に対して質問して人柄や実績等について質問する手続きを指します。
PwCが実施するリファレンスチェックは、職務経歴書に記載されている事項に噓偽りがないかのチェックとなっております。
質問相手：
候補者が指定するため、信頼のおける同僚や上司を指定しましょう。
ただし、PwCのリファレンスチェック内定前に実施するため、転職活動を実施していることが会社にバレる可能性があることに注意が必要です。
そのため、他社に転職してしまった元同僚を選ぶなど慎重な選択が必要です。
公務員の場合：
公務員の場合等は守秘義務のため、現職の同僚等にリファレンスチェックを頼むことができない場合があります。
その場合、第三者機関を選択することも可能です。
なお、第三者機関を使った結果、詳細な調査ができずに内定を得られなかった事例がありますのでご留意が必要です
