Big4、アクセンチュアの売上、人員、給料、採用方針、福利厚生、学歴等を比較してご紹介します
Big4各社ごとの詳細情報
Big4個社ごとの詳細情報は次のリンクで紹介しています
グローバルでの売上/人員比較
売上推移（グローバル）
デロイトは前年比9.4%の脅威の伸び率で641億米ドルのアクセンチュアを抜き去り、649億米ドルで堂々の1位です。
アクセンチュアは米国での売上で苦戦しており、伸び率が悪化しています。
PwCは相変わらず堅調。
EYは前年比率では8.8％の2位でPwCに迫っています。
この調子が続けば数年後にはBig4で２位になるかもしれません。
KPMGの売上は見てのとおり5位で、伸び率も4％で5位に沈んでいます。
KPMGはもともとこれぐらいで、特にアドバイザリーが弱いのが特徴。
※財務アドバイザリーに関してはBig4の中でも強くて有名です
サービス別売上（グローバル）
※アクセンチュアはig4とはサービスラインが違うから外しています。
デロイトは、アドバイザリーだけ断トツ1位で、監査と税務・法務はよくない。
Big4は各社ともに欧州に本社があって、デロイトも会計部門は欧州に本社を置いているが、コンサル部隊はNYに本社を置いているって特徴があります。
そのため、アドバイザリーが強くて、さらにアメリカでのプレゼンスもかなり大きい
サービス別売上構成（グローバル）
デロイトだけアドバイザリーの比重が重たいことがはっきりわかります
売上伸び率(地域別)（グローバル）
各ファーム、アメリカは好調で、欧州はなんとかプラスで推移しているけど、アジアは厳しい状況です。
デロイトは0成長でKPMGに関してはマイナス成長となっています。
推測だが、中国は現在Big4の排斥を進めている影響は大きい。
また、欧州に関しては、ロシアからの撤退をしている
従業員数推移（グローバル）
アクセンチュアはFY23は73万人で圧倒的1位です。
ただし、FY22からの伸び率は悪い。
アクセンチュアは23年3月に人員抑制するとニュースに(24年後半までに1万９千人を削減）。
これはコンサル業界の人員削減では最大規模ということで大きなニュースに。
リストラの理由としてはサービス需要低迷と金利上昇等将来的に景気が不透明なことを上げている。
アクセンチュアの業績自体は悪くないが、成長率が当初予想をギリギリ達成で環境が厳しくなっている。
なお、日本のアクセンチュアは成長が著しくリストラの対象外だと言われている。
アクセンチュアは従業員数が多いがデロイトと売上が同じぐらいでした。
これは、一人当たりの売上がBig4と比較して低いことを示しています。
アクセンチュアはBig4に比較して単価が安いITの運用もやっていることが影響していると推測
一人当たりの売上（グローバル）
一人当たりの売上はPwCが1位
（PwCは成長戦略としても一人当たりの売上を重視しています。）
なお、コンサルの一人当たりの売上って他の業種と比べて極端に低い。
理由としては、コンサルは自前のシステム等のサービスを持っておらず典型的な労働集約型だからである。また、正社員率が高いことも影響している
売上/伸び率（グローバル）
グローバルでは、デロイトが売上、伸び率共に1位です。
アクセンチュアは売上は2位ですが、伸び率は4位で苦戦。
EYは、売上は4位ですが、伸び率は良く今後に期待
日本での売上/人員比較
売上推移（日本）
※KPMG JapanのFY23データは記事公開時点で未開示
アクセンチュアはグローバルでの数字と比較して日本では圧倒的1位
アクセンチュア内においても日本のプレゼンスが向上している。
Big4は上から、デロイト、PwC、KPMG、EYの順
デロイトは伸び率が悪い
売上/伸び率（日本）
デロイトは日本での伸び率が悪化していてBig4で一番悪い6.9％。
デロイトは上述のとおりアドバイザリーに強みを持っているが、日本でのアドバイザリーの環境が悪化している。
特に戦略部門が厳しいらしい。
Big4の戦略はどちらかというとリサーチ系が主となるからバリューが出しにくいと推測。
経営戦略の分野だと外資戦略には勝てない。
PwCは堅調。
また、23年12月にPwCあらたがPwC京都を吸収合併し、PwC Japan有限責任監査法人となっているため、来年の業績は大幅な増加が見込まれる。
KPMG
KPMGのアメリカは人員削減を公表してるからグローバルは厳しい。
ただ、日本においてはコンサルの売上が好調なことを宮原社長が名言しており、成長率は日本のBig4内でトップクラス
EY
EYの売上自体は4位だけどFY23の前年比成長率は12%を超えている
グローバルでの成長率が8.8％だったので、EYも日本での成長率が高いことがわかる。
EYは、元デロイトの近藤社長を引き抜いてから成長率が著しい。
プロジェクトドラゴンと銘打った施策で監査と非監査の売上比率を8:2から5:5まで引き上げることを志向していて、アクセンチュアの戦略チームを引き抜いたり等している効果が表れているとも考えられる。
デロイトの元社長がデロイトにいるときはデロイトの売上が凄く、EYに異動したら、今度はEYの売上が凄い
従業員数推移（日本）
日本では、アクセンチュアが圧倒的
デロイトは収益が悪化しつつあって、人員の削減も始めているらしいけど、まだその数字は表れていない
日本の各ファームの組織体制
社長
各ファームの代表です。なんとデロイトの佐瀬真人氏が慶應卒で、それ以外のKPMG宮原正弘氏、EYSC近藤聡氏、PwC大竹伸明氏は早稲田卒。コンサルは早慶が強いですね。もともと監査法人がルーツなのが関係していると思われます。
また、全員が新卒から一貫して会計ファームの生え抜きなのも特徴的です。昨今は中途採用が活発ですが、新卒の強さがわかりますね。
年齢は、デロイト佐瀬真人氏の47歳が圧倒的です。佐瀬氏は43歳で代表になっております
組織体制
各ファームともに、サービスラインとして大きく、監査・保証業務、コンサルティング、フィナンシャルアドバイザリー、税務の4ラインを揃えています。
特徴的なのはEYSCで、EYSCのみコンサルティングとフィナンシャルアドバイザリーが一つのファームになっています。
EYも、もともとTAS・FAS・コンサルを別会社として組織していたのですが、EYSCに統合した経緯があります。
関係会社数ではデロイトの会社数が断トツであることがわかります。
デロイトは日本のBig4の中では行動が早く、次々と打ち手を出していくのでこの形態が進んでいるのかもしれません
各社の歴史
Big4はご覧のとおり、何度も何度も組織再編を繰り返して今の形があります。
まず、KPMG、EY、PwCは、それぞれ途中で歴史が途絶えており、2009年以降の新しい組織となっています。
・一番若いのがKPMGで、今のスタイルは2014年にスタートしています。
・EYは組織変更が頻繁に起きており、2010年をスタートに、他グループとの統合、戦略ファームの買収等をするたびに社名を変更しておりわかりにくいです。
初代EYは、NTT系のクニエになっていますね。
・PwCは、もともとはKPMG系のべリングポイントを母体にしているのが特徴です。
初代PwCはIBMに繋がっています。
・最後にデロイトですが、非常にシンプルです。1993年の等松・トウシュロスコンサルティングがITコンサルのデロイトトーマツとビジネスコンサルのトーマツコンサルティングに分かれたあとは、トーマツコンサルティングが社名が変わりつつも大きな変更なく続いています。
IT系のデロイトトーマツコンサルティングは、現在のアビームコンサルティングなのは有名な話ですね
パーパス
・KPMG：The Clear Choice選ばれ続ける存在であること
・EYSC：Building a better working worldより良い社会の構築を目指して
・PwC：Build trust in society and solve important problems社会における信頼を構築し重要な課題を解決する
・デロイト：Deloitte makes an impact that matters最も価値あることをもたらすために日々挑戦を続ける
KPMGとPwCは自分たちが選ばれる存在になることを念頭に置いていますが、
EYとデロイトは、自らが先頭に立って道を切り開いていくというものとなっております。
パーパスだけみると、KPMGとPwCが内向きで、EYとデロイトのほうが主体性を感じるものと考えることもできます
パーパスに基づく活動
各社HPから特徴的なものをピックアップしました。
EYはアントレプレナー、PwCは一般社団法人の設立、デロイトはプロノボ活動と、アピールが確りされています。
一方で、KPMGは特徴だった活動の公表が少ない印象です。
採用面接で各社を希望した理由を述べる際は、EYなら企業家を育てるなど、ビジネスに焦点を当てていることを、
PwC、デロイトの場合は社会活動に焦点を当てていることをお話すると差別化しやすいですね
ソリューション区分
全体に共通して、近年DXを通じたデジタル系の部門が組成され始めています。
KPMGならビジネスイノベーション、PwCならエクスペリエンスコンサルティングです。
デジタル系の部門は、独自でPJTのデリバリーを実施するというより、他部門のナレッジを組み合わせて新しいデジタル領域のデリバリーを実施します。
KPMG：マネジメントコンサルとリスクコンサル2つに分けており、戦略とビジネスコンサルが同じ括りになっているのが特徴。
リスクコンサルに力を入れており、マネジメントが攻めの経営に対して、リスクコンサルは守りの経営としています。
監査法人職の強いKPMGらしい組織体制です。
EY：FAS・TASを別会社として保有していないこともあり、戦略部門内でTASを切り出しているのが特徴。
テクノロジーコンサルはリスク系も含まれており監査法人職の強い部門となります。
PwC：マネジメントコンサル内にビジネス、HR、IT、リスクが含まれており、KPMG似ており大きく2部門体制に近い組織。
デロイト：戦略・ビジネス・HR・IT・テクノロジーと部門を明確に分けており、部門間の役割がわかりやすいです
戦略系部門(サブブランド)
KPMG以外の各ファームは、戦略コンサルを買収して組織しており、それぞれサブブランド名を持っているのが特徴。
EY：米国のパルテノングループを買収しています。
パルテノングループは戦略コンサルとして全米5位になったこともある有名な戦略ファームです。EYはもともと戦略が弱かったのですが、今後の成長に期待が持てます。
PwC：米国のブースアンドカンパニーを買収しています。こちらは世界最古のコンサルファームと言われており、有名なファームです。
デロイト：ハーバードビジネススクールの教授陣が設立したモニターグループを買収しています。
このように、各ファームは外部から戦略チームを持ってくることで強化を図っています。
この戦略チームとビジネス・ITコンサル領域の組み合わせで、純コンサルファーム領域への浸食が始まっていますね
日本の各ファームのサービス提供方法
サービススタイル
これは、皆川が独自に考えた、コンサルのサービス提供スタイルです。
＜KPMGとEYのPMO型＞
自分たちが直接ソリューション等のサービスを提供するのではなく、必要な技術や知見をもっている企業のHUB的な役割を担っていくスタイルです。
顧客や社会の問題解決のためにプロフェッショナル同士が連携したスタイルです。
ひと昔前のように、ただ一つの解決策を各企業に当てはめられるほどコンサルは簡単ではなくなってきており、地政学的リスク、社会環境等複雑化する社会で、一人のコンサルタントにできることには限界があるという考え方から、連携を重視しています。
＜PwCの戦略兼PMO型＞
PwCもKPMG・EYと根っこの考え方は同じですが、それだけじゃなくて各クライアントに深く入り込んでいく従来型の戦略も重視しています。
特に特徴的な方法論としてプライオリティアカウントという考え方を重視しています。
特定の企業に対して、まずは戦略から入っていき、そこからソリューションに関わらないなんでも屋的な立場であらゆるサポートをして、その企業と並走するスタイルです。
現在、主要アカウントが40社ほどあり、この40社をさらに絞り込みながら売上の7割を稼ぐ方針を掲げています。
特定企業と並走するスタイルはアクセンチュアやデロイトも注視しているやり方です。特にアクセンチュアやデロイトはクライアントと会社を立ち上げて自ら運営するところまでやっています。
そのため、なんでも屋の性格が強いです。その企業が抱えている課題に対してなんでもやります。
場合によっては単なる高級派遣みたいな仕事であったり、運用管理だったりとコンサルっぽくない仕事も多くなる傾向があります。
一方で、残りの3割の売上は、PwCが本当にやりたい社会課題に挑戦して長期的に社会にインパクトを残すようなことを実施していきます。
＜デロイトのワンストップ型＞
デロイトだけBig4の中で志向が真逆で、自分たちで戦略から導入、運用まですべて提供することを志向しています。
これは、アクセンチュアと近い戦略で、他にもベイカレなんかの総合コンサルともスタイルが似ています。
ただし、デロイトは従来から戦略部分に力を入れているため、そこが他との差別化になっています。
ワンストップ型のため、自前のエンジニアの採用を強化しています。
具体的には子会社のデロイトトーマツアクト、ノード、リップルマークでエンジニアの採用を強化中です
注力領域
＜KPMG＞
KPMGはデジタルだけとしていますが、イノベーションと呼ばれる領域にも注力しています。
KPMGは、2021年にビジネスイノベーション（BI）と呼ぶ組織を立ち上げました。
これは、企業からの相談起点で活動するのではなく、国や地方、業界全体などが抱える根本的・構造的な課題、広い定義での社会課題の解決に特化した専門組織です。
通常、コンサルはクライアントからの相談を受けて、そのクライアントに固有の課題を解決しますが、このBIという組織は、社会課題を解決するためのアジェンダを自ら設定し、企業や自治体などに“共創”を仕掛けていくのが特徴です。
KPMGは、ここに凄い力点を置いていて、こことデジタルの合わせ技を考えています。
具体的な活動として、23年5月に、オープンイノベーションセンター「Nago Acceleration Garage」を沖縄県名護市に開設して、産官学連携による未来視点での人財育成および新たな産業創発に取り組み始めました。
他にも宇宙事業を始めたりとか試行錯誤をしているようです。
ただし、社会課題を解決するために自らアジェンダを作るという活動は、他のBig4も共通した考え方です。
これは、今のコンサルに求められている共通項だと考えます。
＜EY＞
EYは監査クライアントにGAFAを抱えている等IT系企業を多数抱えている関係で、彼らと業務提携したデジタル系のサービスが使えません。
また、デジタル領域はすでに他のBig4だけでなく、他のコンサルファームも多く進出している関係から、今から参入するには周回遅れという考えもありデジタルに注力はしていません。
EYはもともと公共部門が強かったですが、今後はより産官学を巻き込んで社会課題に向けた取り組みを標榜しています。
＜PwC＞
トラストとはことば通り信頼という意味です。
PwCのアニュアルレポートで久保田パートナーが次のメッセージを出しています。
「あらゆるサービスにトラストの要素を組み込み、社会における信頼の空白を埋めていく」
不確実性の高い世の中で、各企業は自分たちのサービスが社会から信頼されることが必要ってことです。
これは監査、プライバシー、サイバーの文脈でよく使われますが、PwCは各デジタルサービスでも信頼を向上する仕組みに注力しています。
他にもSDGｓとも相性の良いサービスです。
＜デロイト＞
デロイトはもともと公共・金融が弱かったのです。
しかし、デジタル社会になる中で、金融のDX化は目を見張るものがあります。
特に、BaaSって概念が入ってきたこともあり、あらゆるサービスが金融と直接的につながるようになってきたこともあって金融は避けることのできない業界になっています。
また、パブリックではデジタル庁の設立が大きいです。
政府のＤＸに対する営業相手が明確になりました
人材の採用戦略(学歴、求める人材等)
求められる学歴(新卒)
KPMGを除いて、各ファームで採用数が多い大学のTOP3は多い順に、慶応、早稲田、東大です。
KPMGのみ東大、上智、早稲田の順です。
GMARCHクラスからアクセンチュア、Big4への採用は一定数あるため、Big4はMARCHクラスからでも狙えることがわかります。
表に入っていない法政大学と学習院大学は、正確な数字が大学HPから持ってこれませんでしたが、記載の大学ほど採用実績はないようです。
日東駒専からBig4への就職実績はほぼ0でした。
しかし、アクセンチュアには数名の就職実績があるようです。
これは、アクセンチュアが上流から下流領域まで幅広く採用活動を実施しており、コンサル以外のシステム開発/運用等の採用があるためと推測
※ファーム別、新卒・中卒別に必要な学歴の詳細は次のページでご紹介しています
求められる学歴(中途)
新卒と違い、Big4やアクセンチュアへは日東駒専や成成明学からの採用実績が多数あるため、職歴によってはこれらの大学からでも十分チャンスがあります
※ファーム別、新卒・中卒別に必要な学歴の詳細は次のページでご紹介しています
現在の人員
今後の採用予定数
PwCは新卒が他社に比べると多めで、EYは中途が多め、KPMGはその間ぐらいです。
KPMGは毎年700名の採用で、現在の2000人弱の規模からすると3割近く、
一方でPwCは約2割、EYが約3割強の採用計画です。
＜PwC＞
PwCは人員を将来的に倍にするって計画がありますが、それと併せて効率的な売上を志向しています。
だから、一人当たりの売上はBig4で一番高くなります。
そのため、他のファームの方が採用割合が高く映ります。
PwCはコンサルの分業制、デジタルツールの活用を徹底して効率化を推進しています。
PwCは23年度に鹿児島での採用を始め、データ分析で利用するデータの一次加工だったりマンパワーでできる作業などを切り出して分業化を徹底しています。
こういった動きはアクセンチュアがかなり前からやっており。EYも新潟で定型業務を切りだしています。
＜EY＞
EYは中途採用者がメインです。特に、中途採用者の中でもコンサル出身者がメインとなります。
これは、さっき説明した通りテクノロジーが弱いことが起因していると思われます。
テクノロジー領域はエンジニアだったりの技術者が必要だから非コンサルの採用が必要ですが、
テクノロジーの採用が少ないと必然的に元コンサルが多くなります。
また、単純にEYがサービス領域を増やすために他社から引き抜いているってのもあると考えます。
EYはサービス領域が少なく、新しい領域を作ったりしているため即戦力として中途採用が多いです。
＜デロイト＞
デロイトはデロイトコンサル自体の人数の拡大はそこまで志向しておらず、エンジニアを大量に抱えている子会社での採用強化をしているみたいです。
各社が求める人材(概要編)
＜KPMG、PwC＞
ほぼ同じ意味合いです。社内の文化に適合しているを重視しています。
KPMGとPwCはコラボレーションを掲げているから、個人主義じゃなくて協調性がある人が求められています。
＜EY＞
EYもコラボレーションを大事にしていますが、特に教育方針が特徴的で、まず最初に徹底的にコンサルのフレームワークを覚えさせるって考えがあり、素直に吸収できる人を求めています。
＜PwC＞
PwCはKPMGと似ていますが、ピープルアジェンダを大事にしていおり、PwCとしてあるべき姿像が明確だからEY同様に素直に従う人を求めています。
＜デロイト＞
デロイトももちろん企業文化への適合性を求めていますが、それ以上に自分自身で何かを成し遂げたいと思っているような人を求めています。
デロイトは、サービスをフルラインナップで揃えているから、デロイトならどんなことでも挑戦できる環境があります
各社が求める人材(詳細編)
＜個人主義VS協調性＞
デロイトだけ個人主義です。
＜新卒の強化＞
KPMGは新卒がこれまで少なかったから、これから増やしていくって段階です。
EYは新卒より中途採用に明確に力点を置いています。
PwCは戦略の強化も実施している関係で、若くて自頭・体力のある人材を求めている点で新卒の強化といってもKPMGとは状況が違います。
デロイトも戦略自体への重きはかなりおいているね。一方でエンジニア強化の観点から中途採用も活発のため丸にしました。
＜その他＞
KPMGは年齢問わずKPMGへの文化適合性を重視しています。
また、オープンイノベーションセンター「Nago Acceleration Garage」を沖縄県名護市に開設しているとおり、デジタルを切り口にパブリックを攻めている関係で元公務員の採用が多いです。
EYは他社に比べてプロモーション基準にTOEICを入れる等、英語はできるようにしています。
特にコラボレーションの観点からEYはグローバルメンバーとのかかわりがある部署も多数です。
PwCもコラボレーションに力を入れていますが各サービスライン、グローバルでのコラボレーションだとEYが一番と考えます。
トランザクションのサービスもコンサルで一括りにしているくらいですし
日本の各ファームの給料、福利厚生等
主な複利厚生
KPMGとデロイトがコンサルファームですが財形があるのが特徴です、その代わり確定拠出年金がありません。
EYは唯一公認会計士企業年金がないです。
※トレーニング制度等各ファームに共通してあるものは記載していません
特徴的な複利厚生
EYにはなんとMBA取得制度があり無料で受講できるのが特徴です。
また、トライアル的に地方移住制度も実施しております。
PwCは副業のハードルが低く、独立性が厳しい会計系ファームとしては非常に特徴的となっています
職階別年収
コンサルの年収はほぼ横並びですが、デロイトのみ800万を超えます。
これは、デロイトのみコンサルクラスの職階がアナリストとコンサルの2つに分かれていることが原因となります。
シニアコンサルクラスでは、PwCとデロイトが1000万円を超える可能性があります。
ただ、実際は1000万貰えるような評価の高いひとは、その前にマネージャーに昇格してしまうのが普通で、1000万超えのシニアコンサルは少ないです。
マネージャークラスから、KPMGとEYが低く、PwCとデロイトが高いという格差が広がってきます。
これは、職階が上がるにつれ、ボーナス比率が大きくなり、業績評価を反映されやすいPwC、デロイトは高給のメンバーが出やすいためです。
シニマネ、ディレクタークラスになるとそれが顕著で、PwCとデロイトがKPMGとEYより頭一つ抜き出ていますね。
ここまでの話は入社後の年収推移になります。
実は、当てはまらないケースがあります。例えばデロイトであればコンサルクラスでも年収1000万円は不可能な数字ではありません。
これは入社時の年収交渉次第です。
コンサル経験が少ないが非常に優秀でぜひ採用したいと思うような人材の場合、コンサルクラスにも900万＋αの年収提示は少なくありません。
入社時は年収交渉によって年収を上げていくことができますが、入社後はプロモーションしない限りはほとんど年収が上がらなくなります。
そのため、転職時の年収交渉は大事にしましょう
転職時にどの程度のオファー年収を貰えるのか
転職時に現職の年収に対してどの程度のオファー年収を貰えるのか、皆様から貰ったデータをもとにご紹介します。
次のグラフは、職階ごとの平均オファー年収です
※詳細な分析結果(Big4、アクセンチュア等ファーム別、職階別)は次のページで紹介しています
年収の構成（基本給 対 ボーナス）
年収は、各社基本給とボーナスで構成されていますが、
KPMGが基本給対ボーナスが9：1で、EY、PwC、デロイトの順で、ボーナス比率が上がっていきます。
デロイトは平均してボーナス比率が3.5まで行きます。
評価の高いメンバーは、ボーナス比率が4割を超えることもあります。
ボーナス比率が高いということは、人事評価の結果が年収に反映されやすいことを示しており、
KPMGやEYは、人事評価と年収の連動が少ないということです。
PwCとデロイトは働いた分だけボーナスが増えるため、競争心が働きやすいシステムですね。
一方で、KPMGはボーナス比率が1割しかありませんが、裏を返せば、年収の増減が少なく、安定しているともいえます。
また、月々の給料も他ファームに比較して多めに出ることにもなりますね。
ボーナスの支給時期、回数ですが、KPMGとPwCが年1回、デロイトは2回、EYが3回となっており各社様々です。
PwCはボーナス比率が高いにも関わらず年1回しか支給されないのはインパクト大ですね。
ボーナスが年1回しか支給されないため、ボーナス支給月に大量退職が発生するのも特徴です。
KPMGやPwCを狙っている方は、ボーナス支給月の翌月入社をターゲットに応募すると可能性が少しあがるかもしれないですね
